5．研究成果の還元78早稲田日本語教育実践研究 第13号／2025／75―78本プロジェクトは，次の4点においてCJL事業に還元できると考える。 ① 学習者の需要に応えるための授業のオンライン化は，本学全体の方針であり，ICT化が進む教育界の要請でもある。CJLは，本プロジェクトの実施により，大学及び教育界の要請に応えることができる。 ② 総合科目群のオンライン化が推進されれば，これまで授業への参加が困難であった海外，あるいは早稲田キャンパス以外のキャンパスで学習する学習者に対して日本語学習の機会を安定的に提供することができる。 ③ 国内外の学習者に対して，個人の学習スタイルに適した学習形態での日本語学習を提供することができる。 ④ 副次的な効果として，CJLにとって長い間深刻な課題とされてきた教室不足を解消することができる。（とらまる ますみ，早稲田大学日本語教育研究センター）（くぼた よしこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（きのした なおこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（いげた たかこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（いのうえ なおみ，早稲田大学日本語教育研究センター）（おおくぼ まさこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（くぼ けい，早稲田大学日本語教育研究センター）（こまつ ひろこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（ちょん ぜひー，早稲田大学日本語教育研究センター）（はまかわ ゆきよ，早稲田大学日本語教育研究センター）（みよし ゆうこ，早稲田大学日本語教育研究センター）（よしだ むつみ，早稲田大学日本語教育研究センター）（よしだ よしみ，早稲田大学日本語教育研究センター）
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