早稲田日本語教育実践研究 第11号
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その運用と修正を行う計画である。運用を開始する「総合日本語 1□4」においては,授業での運用状況および学習者の学習状況を考慮しつつ,文型学習用動画教材と授業教材の調整と修正を行う。「総合日本語 5・6」では,2022 年度に準備したレポート作成のための説明用動画教材のオリジナル版をもとに,運用版を作成する。「会話 1・2」では,各課のモデル会話の音声収録を行う。「漢字」では,「漢字 1□4」の実績を踏まえ,「漢字 5」の教材作成を行う計画である。本プロジェクトは,次の 4 点において日本語教育研究センター事業に還元できると考える。進む教育界の要請でもある。本センターは,本プロジェクトの実施により,大学および教育界の要請に応えることができる。外,あるいは早稲田キャンパス以外のキャンパスで学習する学習者に対して日本語学習の機会を安定的に提供することができる。することができる。消することができる。(とらまる ますみ,早稲田大学日本語教育研究センター)(きのした なおこ,早稲田大学日本語教育研究センター)(くぼた よしこ,早稲田大学日本語教育研究センター)(いげた たかこ,早稲田大学日本語教育研究センター)(いとう なつみ,早稲田大学日本語教育研究センター)(おおくぼ まさこ,早稲田大学日本語教育研究センター)(くぼ けい,早稲田大学日本語教育研究センター)(はまかわ ゆきよ,早稲田大学日本語教育研究センター)(さいとう さとみ,早稲田大学日本語教育研究センター)(たけだ まこと,早稲田大学日本語教育研究センター)(ちょん ぜひ,早稲田大学日本語教育研究センター)(よしだ よしみ,早稲田大学日本語教育研究センター)5.研究成果の還元① 学習者の需要に応えるための授業のオンライン化は,本学全体の方針であり,ICT 化が② 総合科目群のオンライン化が推進されれば,これまで授業への参加が困難であった海③ 国内外の学習者に対して,個人の学習スタイルに適した学習形態での日本語学習を提供④ 副次的な効果として,本センターにとって長い間深刻な課題とされてきた教室不足を解99研究プロジェクト報告寅丸真澄・木下直子・久保田美子・井下田貴子・伊藤奈津美・大久保雅子・久保圭・濱川祐紀代・齋藤 智美・武田誠・鄭在喜・吉田好美/CJL総合科目群オンライン化のための研究プロジェクト

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