早稲田日本語教育実践研究　第５号

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計早稲田日本語教育実践研究　第5号／2017／191―198研究プロジェクト名研究代表者名 尹智鉉（日本語教育研究センター）研究メンバー 岩崎浩与司（日本語教育研究センター）設置主旨2016 年度活動計画2016 年度活動実績予算と決算日本語教師の ICT 利活用に関する意識調査に基づく教師研修モデルの開発　ICT（情報通信技術）の進歩および普及を背景に，高等教育政策としてICT の利活用が積極的に推奨されている。これらの現状において，本研究プロジェクトでは教育現場の当事者としての日本語教師が，実際にどのような意識をもって教育を実践しているのかを明らかにする。さらに，この基礎研究の結果を踏まえ，ICT 化に関連する FD（Faculty Development）モデルを開発する。この FD モデルでは，今後の日本語教育の現場で求められる知識やスキルにおける支援と共有，それらを支える意識の面での働きかけの場作りを目指す。　まず，パイロット調査の分析結果に基づき，日本語教師を対象とした ICT利活用意識に関する半構造化インタビューの本調査を実施する（質的研究）。その結果を踏まえ，より多くの日本語教師に対する意識調査を行えるよう，質問紙調査を実施する（量的研究）。これらの調査結果を日本語教育学会等で発表し，学内外の関係者からフィードバックを得る。さらに，研究会や講演会等を企画・実施し，教育当事者間の知識共有およびネットワーク形成の機会を設け，このプロセスを実践研究としてまとめる。　現在日本の高等教育機関での日本語教育に関わっている，3 年以上の日本語教師経験者 20 名（母語話者教師 17 名，非母語話者教師 3 名）を対象に半構造化インタビューの形式でインタビュー調査を実施した。インタビュー内容は全て文字化し，M-GTA を使って質的分析を行った。一方，量的研究としては，質問紙調査からインタビューの文字化データをテキストマイニングの手法で分析することに研究方法を変えて実施した。本研究プロジェクトの研究成果は，第 15 回 e-learning 教育学会大会（2017. 3. 18）および CASTEL/J（2017. 8. 4­6）で報告を行い，学内外の関係者からフィードバックを得るとともに知識共有とネットワーク形成を試みる（採択済み）。費　目旅費交通費委託費手数料・報酬予　算50100130280 千円決　算注）2016 年度決算は 2017年 3 月末に確定する。280 千円198