早稲田日本語教育実践研究 第4号／2016／83―86研究プロジェクト名研究代表者名研究メンバー設置主旨2015年度活動計画2015年度活動実績予算と決算オンデマンド講義・ウェブ会議システムを用いた日本語科目の開発尹智鉉（日本語教育研究センター）木下直子（日本語教育研究センター），毛利貴美（同），松井一美（同），伊藤奈津美（同），吉田好美（同），古屋憲章（同） 本庄や北九州，西早稲田，所沢キャンパスなど，多くの留学生が在籍しているのにも拘わらず，物理的距離，教員確保等の問題により，これらのキャンパスの留学生に対して，日本語教育の機会が充分に確保されているとは言い難い。この問題を解決しうるものとして，オンデマンド講義と，ウェブ会議システムを用いた遠隔日本語チュートリアルを組み合わせた，総合日本語科目の開発を継続して行う。1．オンデマンド講義の作成・翻訳・収録2．教材・試験などの整備3 ．総合日本語（オンデマンド）1（1），1（2）の受講生を対象にアンケート，聞き取り調査を実施4 ．総合日本語（オンデマンド）1（1），1（2）の担当教員を対象にアンケート，聞き取り調査を実施5．総合日本語（オンデマンド）2の開発6．学内外に向けた研究成果の発信および報告 2015年度には前年度の調査結果を踏まえて改善し，継続的に開発を行った結果，新たな正規科目として「総合日本語（オンデマンド）1（1），1（2）」を開講することができた。開講後は，学生や担当教員への聞き取りなどを実施し，コースの改善にも努めた。開発プロセスおよび教育実践の結果は，日本語教育学会春季大会（5月），CASTEL/J（8月），教育改革ICT戦略大会（9月）の場において研究プロジェクトメンバーによる共同研究として口頭発表を行った。その結果，コース内での文字学習の必要性を強く感じ，2016年春学期からは文字学習を授業に組み入れる予定である。また，文字学習から始める新たなコースの開発に向け議論を進めている。費 目旅費交通費手数料・報酬図書資料費計予 算4201,200631,683千円86決 算注）2015年度決算は2016年3月末に確定する。1,683千円
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