早稲田日本語教育実践研究　第３号

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78早稲田日本語教育実践研究　第2号／2014／0―05．使用言語原則として日本語とする。6．原稿提出の際の提出物および提出方法①原稿（A4判・Wordファイル）1点・日本語教育研究センターのホームページから投稿する記事の種類に合わせてテンプレートをダウンロードして使用する。・書式・分量等は，「『早稲田日本語教育実践研究』執筆要領」に従う。・投稿論文はコメントを行うため，原稿に執筆者名や所属機関名などは書かない。②投稿原稿の種類に合わせたチェックリスト1点③提出方法・投稿原稿等の提出　早稲田大学日本語教育研究センターのホームページの『早稲田・修正原稿の提出　修正原稿ファイルはホームページの「原稿送付」より提出する。・最終原稿の提出　最終原稿ファイルはホームページの「原稿送付」より提出する。7．締切り①投稿原稿については，次のとおりとする。　　論文の締切りは，4月1日と10月1日の年2回とする。　　インタビュー，ショート・ノート，実践紹介の締切りは，10月1日とする。②寄稿については，記事の種類に応じて編集委員会が設定する。8．採否の決定・投稿原稿，および，寄稿原稿の採否の決定は，編集委員会が行う。・論文は，「『早稲田日本語教育実践研究』論文コメント規程」に従ってコメントを行う。9．抜刷り本誌に掲載された論文，インタビュー，ショート・ノートの執筆者（共著の場合は第一執筆者）には，1編につき抜刷り20部を進呈する。増刷を希望する場合は，その分の印刷費と送料とを執筆者が負担する。10．著作権と公開本誌に掲載された記事の著作権は，記事の執筆者に帰属する。ただし，本誌編集委員会は，本誌に掲載された記事の原稿を電子化して公開する権利を有するものとし，本学図書館が運営する「早稲田大学リポジトリ」で電子版の無料公開を行う。11．施行期日この規程は，2015年3月1日から施行する（2015.2.4教学検討委員会改正承認）。日本語教育実践研究』の「原稿送付」より上記の①②を提出する。ファイル名は，「記事の種類（第一執筆者氏名）」とする。投稿論文の場合は，修正内容説明書（様式自由）のファイルも提出する。